文／フードコミュニケーション代表・飲食店経営　入交　功
2017.8.29

みなさま、こんにちは！入交（いりまじり）です。コラム２回目はワインの基礎知識についてお届けしたいと思います。「基礎知識」というと大上段に構えてしまうかもしれませんが、私がお伝えするのはとっても簡単な入口。みなさまがワインと聞いてパッと頭に浮かぶのは「赤ワイン」「白ワイン」「シャンパン」という３つの種類ではないでしょうか...

文／臨床心理士　太田一実
2017.8.28

オランダの各地域には、認知症の人にボランティアの仕事を積極的に提供するプログラムがあります。Demen Talentと呼ばれるこの取り組みを紹介します...

文／弁護士　竹中一真
2017.8.27

ここ数年，遺言や相続というテーマで，セミナーなどで講演をさせていただく機会が増えています。そのようなテーマのセミナーには，財産を誰にどのように分けるかということに関心を持っていらっしゃるご高齢者の方々や...

文／税理士　加藤博明
2017.8.23

前回、所得税の障害者控除のお話しをさせていただきましたが、相続税においても障害者控除という制度がありますので、今回は相続税の障害者控除について説明させていただきます...

文／弁護士　竹中一真
2017.7.29

ここ数年，遺言や相続というテーマで，セミナーなどで講演をさせていただく機会が増えています。そのようなテーマのセミナーには，財産を誰にどのように分けるかということに関心を持っていらっしゃるご高齢者の方々や...

文／税理士　加藤博明
2017.7.29

所得税の申告（年末調整を含む）に際し、所得控除の１つとして障害者控除があります。所得控除とは、納税者自身（本人）または配偶者や扶養親族が税法で定める障害者に該当する場合に受けられる控除です。所得税で規定している障害者とは...

文／フードコミュニケーション代表・飲食店経営　入交　功
2017.7.2

みなさま、初めまして。入交　功（いりまじり　いさお）と申します。横浜で飲食店を経営しており、縁あってこのコラムに寄稿させていただくこととなりました。友人である内門医師を通じ、湘南健康大学さまが推進していらっしゃる「老」に関する取り組みに共感し、少しでも私に出来ることをお手伝いできたらと、2016年より活動の協力をさせて...

文／臨床心理士　太田一実
2017.6.5

世界の美術館での認知症に関する取り組みをご紹介します。イギリスにあるリバプール国立美術館では、House of Memoriesというプログラムを提供しています。House of Memoriesは...

文／弁護士　竹中一真
2017.6.5

前回まで，認知症などによって判断能力の低下した高齢者を保護するための制度として，成年後見，保佐，補助という３つの制度を解説しました。成年後見，保佐，補助はいずれも判断能力が低下したときに，裁判所に申立てをして，成年後見人や保佐人，補助人が選任されます...

文／地域おこし協力隊 保坂幸徳
2017.6.2

こんにちは、山梨県丹波山村地域おこし協力隊の保坂と申します。現在私は山梨県の丹波山村という人口600人弱の村で地域振興活動をしております。まず初回は自己紹介を踏まえ、私が地域おこし協力隊になった経緯を...

文／湘南健康大学　内門大丈
2017.5.20

認知症高齢者数は、2025年には700万人に達すると推測されている。このような状況の中で、2015年1月に、認知症施策総合戦略(新オレンジプラン)が策定され、早期診断・早期対応に向けた支援体制の一つとして...

文／医師　都甲崇
2017.5.12

今後、介護を行う生産年齢人口が減少する中で高齢者を支えていくためには、介護分野へのロボットの導入が不可欠だろう。ロボットというとソフトバンクのペッパーなどがイメージされやすいが、このようなコミュニケーション機能を有した人型のロボットは現状ではロボットのごく一部で...

文／臨床心理士　太田一実
2017.5.5

世界の各国で認知症のためのさまざまな募金活動が行われています。今回はオーストラリアで開催される「Wipeout Dementiaを紹介します。...

文／弁護士　竹中一真
2017.5.2

民法が定めるところによる「行為能力」制度には，成年後見類型，保佐類型，補助類型と判断能力の程度に応じて３つの類型があることをご紹介しました。ちょっとおさらいをしておきますと，成年後見類型は，「精神上の障害により事理を弁識する能力を欠く常況にある者」，保佐類型は，「精神上の障害により事理を弁識する能力が著しく不十分である者」，補助類型は...

文／弁護士　竹中一真
2017.5.2

前回のコラムでは意思能力についてお話をしました。
　認知症が相当進んで意思能力に問題が生じた場合，我が国の裁判所の判例では，意思能力を欠く者が行った法律行為は無効となりますことから，契約をしても無効の主張をすればその効力は認められません。財産の散逸を防ぐという意味では，意思能力を欠く者の保護に資するのですが...

文／臨床心理士　太田一実
2017.4.3

オランダには、認知症の方々が生活をするための村があるのをご存じでしょうか。
認知症の村「ホグウェイ」は、オランダのアムステルダム郊外に位置しています。2009年に完成されたホグウェイには、映画館やレストラン、スーパーやカフェが立ち並んでおり、一見すると他の村と変わりありません。しかし、ここは認知症の人々が生活をするためにつくられた村なのです...

文／税理士　加藤博明
2017.4.17

セルフメディケーション税制をご存知ですか？
きちんと健康診断などを受けている人が、一部の市販薬を購入した際に所得控除をうけることができる制度です。具体的には...

文／弁護士　竹中一真
2017.4.2

現代社会において、人が生活を営むとき周囲には契約が溢れています。たとえば居住する場所を確保しようとした場合、もし家を買ったり、または借りたりすれば，土地建物やマンションなどの売買契約や賃貸借契約を締結しなければなりません。電気、ガス、水道についてもそれぞれ電力会社やガス会社、水道については各自治体と契約を締結します...

文／湘南健康大学　内門大丈
2017.4.1

認知症とは、「一度正常に発達した認知機能が後天的な脳の障害によって持続性に低下し、日常生活や社会生活に支障をきたすようになった状態を言い、それが意識障害のないときにみられる」と定義されます。認知症は、歳をとることが最大のリスクと考えられていますが、歳をとっても認知症にならないようにできるだけ...